認知症介護!!家族として覚悟しておきたいこと

遅かれ早かれ介護が必要になる

認知症と一言で言ってもアルツハイマー型と脳血管型、レピー小体型などいくつかのタイプにわけることができます。およそ7割を占めるのがアルツハイマー型であり、いずれも記憶障害や見当識障害、判断力の低下などを伴い、症状は軽度から重度へと進行していき、軽度の状態から数年経過したところで介護が必要となることがほとんどでしょう。さまざまな治療法が研究されているものの、根本的な治療はなく元の状態にもどることは現状ではできません。まずは、老化と同様に認知症もまた人間が老いていくうえで、避けられられない状態ということを理解しておきましょう。

病気の進行に伴い経済的負担も増加

認知症をはじめとする介護の必要な高齢者を抱えた家庭で大きな問題となるのは仕事と介護とのバランスでしょう。認知症を発症するのは主に高齢者ですので、介護をする側の人間が現時点では働きに出ている場合がほとんどですが、今の日本では家族に介護が必要でも介護休暇を利用する人はあまり多くはなく、全体の数パーセント程度です。むしろ、ほとんどの場合が介護離職を選択しており、介護離職者の8割が女性であることからみても未だに嫁や娘が介護を担う例が多いといえますね。しかし、近年では正社員である男性の離職も増加傾向にあり、そうなると生活が苦しくなることはもちろん、働いていない期間中のことを考えれば自分たちが受け取る年金額も減ることになり悪循環をうみます。こうした負担を踏まえたうえでリスク対策をすることが必要でしょう。

精神的負担の覚悟も必要

経済的負担と共に覚悟しておきたいのは精神的負担です。認知症というのは記憶障害以外にも被害妄想や徘徊という非常に厄介な症状があります。介護する側が心身ともに疲れて体重が10キロ以上減り、不眠症に苦しめられるという人も多くいます。家族の中に認知症になった人が出た時に、認知症について詳しく学ぼうとせずに、デイサービスやヘルパーなどの援助も利用しない、自分だけでどうにかしてしまおうという人が意外と多いのです。どこかで歯車が狂っていたら、自殺や殺人ということにもなりかねません。認知症介護について公的に頼ったり、悩みを相談したりすることは決して逃げていることではありませんので、イザという時の体制づくりをしておくことが大事でしょう。

介護に就職するには、ホームヘルパーであれば専門の資格を必要としますが、施設であれば必要のないところも多く、どの事業所でも求人があるので条件を比較して職場を選ぶことが可能になっています。

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